【座席表予想図】サンリオピューロランド(さんりおぴゅーろらんど)

サンリオピューロランド(Sanrio Puroland) は、東京都多摩市にあるサンリオキャラクターをモチーフとした屋内型テーマパークです。株式会社サンリオの子会社である株式会社サンリオエンターテイメントが運営しています。略称はSPL。




■アクセス

〒206-8588 東京都多摩市落合1−31



「多摩センター駅」からハローキティーストリートを徒歩10分

駐車場 駐車場は地下1階になります。
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コインロッカー 3階レインボーホールに、大きさに合わせて200円~600円まで、約 500個のロッカーがあります。 お預かりは来館当日のみのご使用となります。

喫煙所 ランド内は全面禁煙のために、再入場で館外の喫煙所をご利用になれます。
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ランドマップ

ステージマップ
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■キャパシティ 

①メルヘンシアター 315席

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②エンターテイメントホール 400席(オールスタンディング1,000人)

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③フェアリーランドシアター 308席

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⑤ディスカバリーシアター 227席

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⑦ストロベリーホール

☆レインボーホール



❶知恵の木ステージ

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パレードピューロパス席
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サンリオピューロランド本日のイベント予定

さんりおぴゅーろらんど入園チケット

沿革

社長の辻が昭和30年代の初めにウォルト・ディズニーの映画ファンタジアを観て感銘を受けたのがテーマパーク構想の起源です。
1985年、新規事業の検討のため社長室にサンリオ・サイエンス・カルチャー・コミュニケーション・センター(SSCCC)というプロジェクトを立ち上げ、住宅・都市整備公団より2万1000平方メートルの敷地を現在地である多摩ニュータウンに取得しました。サンリオピューロランドの出発点は、株式会社サンリオの創業30周年事業の一環としての「都市型テーマパーク」建設が発端で、その多摩ニュータウンの敷地は当時の地価で約50億円で「サンリオディストリビューションセンター」(配送センター)と「社員寮」を目的に取得したものの転用です。
1987年頃、サンリオピューロランドのマスタープラン(基本計画)に至る過程で、既に当時の「船橋ららぽーと2」に存在したサンリオの屋内型ミニパーク「サンリオファンタージェン」(通称「船橋ファンタージェン」、1988年4月開園、1995年8月閉鎖。)の建設プランや運営ノウハウと、東京・銀座にサンリオ本社直轄で開設していたコンセプトショップ「サンリオ 銀座ギフトゲート」(通称「銀座サンリオギャラリー」、1987年12月開店、1996年1月末閉店[39]。)の室内装飾ノウハウを取り入れました。また、田園調布の「いちごのお家」の室内装飾や運営ノウハウ、イベント運営ノウハウも参考にしたとされています。ピューロビレッジなど館内の装飾はピエロが初めて登場したとされている中世ヨーロッパ、ドイツの都市をモチーフとしました。館名は当初その「ピエロ」の名称を使い、「サンリオ・ピエロ・ランド」と命名しようとしました。声や文字を使わず、ジェスチャーとコスチュームでさまざまな表現をして周囲を楽しませる「ピエロ」こそコミュニケーションの原点であり、当館のコンセプトに相応しいと思ったからです。しかし「ピエロ」は既に食品や衣料などに商標登録されていたため、そこで純粋さの英語読みである「ピュア」と「ピエロ」を組み合わせて「ピューロ」とした造語を思いつき、それを館名としました]。なお、『ピューロ』(puro)は1989年9月に商標登録されている。また、T.S.C.W(多摩サンリオコミュニケーションワールド)の当初コンセプトは「サンリオ文化施設の創造」、「ソーシャル・コミュニケーションビジネスの創生」、「愛をテーマとした場所と時の事業化」でした。
ピューロランドの開業時に制定されたロゴマークデザイン(知恵の木と西洋の城がモチーフ)とテーマパークの基本構想、ショー構成と制作の一部は米国「ランドマーク・エンターテイメント・グループ」社[41] が担当した。同社は米国内のテーマパーク各社のOBが設立した企業で、サンリオとランドマーク社とのライセンス契約は1995年頃に切れ、同ライセンス契約は更新されなかった為、以降はサンリオが独自に制定した「サンリオピューロランド」のロゴデザインとマーク(キティのカオとサンリオのロゴマークに準じたデザイン)を暫定移行期間を経て1998年1月頃から使用し現在に至ります。また、東宝は社内に「東宝T.S.C.W建設・運営推進本部」を設置して施設の建設の他、その運営に全面協力しました。
起工式は1988年11月16日に行なわれました。建設着工から正式開園後の1994年頃まではサンリオの関連会社「サンリオ・コミュニケーション・ワールド」(SCW)が株式会社サンリオとは独立をした形の別会社で運営と経営を行っていた。SCWの設立時の当園のの仮称は「多摩サンリオコミュニケーションワールド(T.S.C.W)」であり、その後の正式開園までの仮称は「サンリオハートパーク」でした。現在の「サンリオピューロランド」の名称は1989年7月7日に決定しました。
館内の音響システム(メルヘンシアター、フェアリーランドシアター、レインボーホールの一部、各アトラクションとピューロビレッジ等)の設計・施工はサンリオと縁が深かった日本ビクター(現・JVCケンウッド)が行いました。また、館内の映像システムは日本ビクターの70インチプロジェクション・モジュールを78台使用したビデオウォールシステムを導入、ディスカバリーシアターには39面ディスプレイのビデオウォールシステムを導入しました。
「メルヘンシアター」の音響・照明・舞台設備は1989年時点で最新の物が設置され、コンピューター制御式自動照明バトン装置、デジタルオーディオPA装置(DAT使用)、油圧式舞台回転装置、多段型バトン設備、ピンスポット設備、無線インカム設備などがあり、映画の上映も想定した為、大型スクリーンも備えています。大型スクリーンは過去、夏季に「サンリオ映画上映会」「親子映画鑑賞会」などで実際に使われました。サンリオピューロランドの開園1年前の1989年12月24日と25日、パルテノン多摩・大ホールで「サンリオクリスマスファンタジー」と題する大型イベントが二日間だけ開催されました。その内容は、第1部が「サンリオクリスマスショー」で第2部が「ピューロの村のクリスマス」というキャラクターレビューショーでした。特に、第2部では1年後に正式開園するサンリオピューロランドの主なアトラクションの紹介や演目紹介をミュージカル形式のレビューで綴ったショーが行われ、そのレビュー形式のショー構成が後のサンリオピューロランド(メルヘンシアターの演目等)で活かされる事になりました。また、それらのショーに出演をしたピューロフレンズ(第一期)たちが初期のサンリオピューロランドのエンターテイメントを支えた人々でした。また、同イベントでは開演前に「丘の上プラザ」(現・イトーヨーカドー多摩センター店)周辺でハローキティやキキとララ、マイメロディ等のキャラクターが初めて登場し屋外グリーティングが行われました。社長の辻が開園間近のピューロランドについての報告を傍系会社のサンリオ・コミュニケーションワールド(SCW)の当時責任者だった西口由一(サンリオ常務、後のSPL初代館長)から受けた際に、施設はピューロキャラクターが主役となっていて、サンリオキャラクターが脇役のような存在であることが判明し、慌ててサンリオキャラクターを運営の重要なポジションに就かせました。しかし時すでに遅くピューロキャラクター中心に出来上がっている施設に後から大幅な変更を加えることはもはや不可能でした。また、開園前に建物外観の色彩や夜のライトアップの明るさで、周辺住民から市役所に苦情が寄せられました。

1990年12月7日「愛と夢とで、できた国。」をキャッチコピーにピューロランドは開園した。開園日の新聞には「本日オープン」の全面広告が展開され[2]、フジテレビとテレビ朝日の夕方のニュース枠で生中継も行われた。特に、テレビ朝日「600ステーション」の生中継では、着工からパーク完成、そして、オープン当日の館内の模様も交えて特集されました。
サンリオピューロランドが建設・設置された「多摩市落合」地区は、ベッドタウンとしての「多摩センター」地区内に位置する為、開業(営業)許可は「学習施設」でないと認められなかった。その為、24時間営業が不可能であったり毎年年末に行われる「カウントダウンイベント」では翌朝までの連続営業ができない制約が現在でもあります。従って、24時間連続の営業は認められない為、2014年などに行ったオールナイト営業では翌朝4時に一旦クローズしてから再度パークオープンをさせる手法をとりました。
開園当初から1992年初頭までは、仕事帰りの社会人層を狙って閉園時間を23時に設定していたが(朝10時から夜23時の営業)、多摩センター駅発の終電に乗り遅れた来園者から苦情が寄せられたことから閉園時間を1時間繰り上げ、後に閉園時間を平日18時、休日20時 に短縮しました。
開園当初は今日の藤子・F・不二雄ミュージアムや三鷹の森ジブリ美術館と同様に完全前売り予約定員制でしたが、後に予約に空きがある場合に限り当日券の販売も開始しました。予約定員制を採用した理由は館内スペースが限られ、それに伴う混雑の回避(先に開業していた東京ディズニーランドでは混雑時に入場制限をする光景が見られた)や、レストランにおいての食材調達の都合に加え、人員を効率良く配置するためでした。
1991年6月24日、入場者数100万人を突破しました。同年の来場者数は194万8000人を記録したが、2017年度まで初年度の実績を超えることが出来ずに低迷期に突入しました。
1995年の「サンリオピューロランド 開園5周年」に合わせて、館内の大規模メンテナンスや3階に位置するレインボーホールの天蓋(強化ガラス製の天井)の本格的なクリーニングや1階に位置するピューロビレッジの路面改修、音響設備の増強、照明設備の増強、演技用ハーネス装着バトンの設置などが行われました。
1997年以降、パレードの演目改訂や新演目の実施に伴ってピューロビレッジ付近の音響システムの改修工事が施されました。

ピューロランドは1990年の開園直後こそ好調な滑り出しで、年内分のチケットを売り切るなど盛況でしたが、程なくして訪れたバブル崩壊に端を発する平成不況による消費の低迷や資産デフレのダブルパンチに見舞われ、乗り物(ライド)の少なさや都心から遠いといった立地の不便さなどの複合要因もあって開園から1年後の入場者は183万人でしたが、予想を42万人下回り15億円の経常赤字で、翌年以降も入場者は152万人前後と10億円以上の経常赤字を計上し続けるなど、長年赤字を出し続けました。 渋谷駅から15分で到達できる立地の良さと、客の大半が若者層で夜間のプレイスポットとして活況を呈する二子玉川にあるナムコワンダーエッグ(1992年2月開園)とは対照的でした。ピューロランドも開園当初は若者層をメインターゲットとし、東京ディズニーランドにはなかった酒類の提供や、23時までの夜間営業を行うなどをしたが、サンリオのキャラクターがキティちゃんをはじめ女の子向けのイメージが強いという特徴が災いし、その思惑とは裏腹に来園者は高校生くらいまでの女子、または女の子を持つ家族連れが圧倒的に多く、男性にとって行き難いイメージを醸成してしまった。また夜間である17時以降は全く居ないと言っていいほどに客が少なく(営業時間全体の3-5%)、来園者全体に対し若者層は3割程度にとどまるなど幅広い客層を取り込めませんでした。当時入園料が無料の3歳以下の子供の割合が来園者全体の3割強にも達し、このことが売り上げの低迷に更なる拍車をかけました。この現象は姉妹テーマパークのハーモニーランドでも顕著に現れ、子供の行く場所という評価がついてしまいました。キャラクターの知名度の高さは集客においての強力な武器になるが、それが仇となり皮肉にも客層を限定してしまいました。さらに完全予約制の言葉が独り歩きし、気軽に行きにくいイメージを作ってしまったことも集客にマイナスに働いたようです。この状況に鑑みて運営は平日の夜間営業をコストの削減のために1991年10月より取りやめて早々に路線転換を余儀なくされ、メインターゲットを子供やそのファミリー層に据え、その客層向けとして、アトラクションなどにサンリオキャラクターを導入したものに徐々に変えることになりました。また、屋内施設は季節や天候に左右されないのは最大の利点で、ほかにも防音対策を講じ易いなどさまざまな利点があるが、それゆえに光熱費やメンテナンス費が割高になるほか、施設にはキャパシティがあってそれには当然上限があり、定員6200人を超えて入場させることが出来ないため、多くの来客が見込める休日や夏休みなどの繁忙期はたびたび入場制限が掛かり、稼ぎ時に思うように来客数を稼げず、平日などの閑散期に集客を過度に要求される仕組みになってしまいました。したがって平日でいかにして来客数を稼ぐかが課題となり、平日の団体客を獲得すべく修学旅行等の誘致のために学校向けにピューロランドを紹介するパンフレットを配布する他、学校など教育機関向け特別プログラムとしてアトラクションスペースにて「超伝導の不思議」と称した山梨県立リニア見学センターで見られるようなレイアウト付きの超伝導コースターを用いた超伝導の実験(提供 : 神戸製鋼所、ジャパンマグネットテクノロジー、所要時間30分。) をピューロランド独特の物語形式で分かりやすく楽しくレクチャーしたり、「電話の不思議」と称した指名された一組が壇上に上がって糸電話の実験を行い、その音声をオシロスコープを通してステージのスクリーンに表示して音は波であることを解説するほか、1993年9月18日より情報化社会の基礎である電話についての歴史および未来やその動作原理や仕組みなどの紹介、ピューロビレッジのような内装を持つコンセプトショップである「銀座サンリオギャラリー」を相手局にテレビ電話やファクシミリの通信の実験(所要時間30分)などといった教育色のあるイベントや、ピューロランドの中枢である電気、用水、防災などを管理するコンピュータシステムやショーに欠かせないさまざまな衣装を納めた衣装部屋などといった、普段見ることのできないピューロランドの舞台裏を紹介する「バックヤードツアー」(所要時間20分)なども行っていました。これらの教育プログラムは「超伝導の不思議」のみフェアリーランドシアター付近にあるイベントコーナーにて一般ゲストが観ることが出来ました。また、懸案だった新たな客層の開拓についてはサンリオと縁が深かった東宝に打診し、男児向けとしてサンリオキャラクターとは属性が全く異なる「ゴジラ」などを導入して客足低迷からの巻き返しを狙い、実際に客層拡大の効果が表れました。また、年間160万人の入園者数でも採算が取れる体制にすべく、組織の見直しや人員配置の効率化によるスタッフの大幅な削減、アトラクションや保守の外部委託の廃止や、夜間営業時間の短縮もしくは廃止などの経営合理化策を1992年度までに実施しました。1993年10月よりテレビ東京系列局でピューロランドを舞台とした「大好き!ハローキティ」などの子供向け番組を放送し、その番組内で「サンリオピューロランドニュース」と称した当園の情報発信のコーナーを設け、来場者の増加や新たな客層の掘り起こしをねらいました。
1990年代にはこのように慢性的な赤字状況からなかなか脱却できず、株主からサンリオのお荷物と指摘を受けた他、銀行から施設の売却を持ち掛けられたり、調査会社からショッピングセンターへの転換を提言する声も上がるなど、存続の危機に直面した時期もありました。しかし社長の辻はこれらの声に対し、来たるべきライブエンターテイメント(ショービジネス)の時代への投資の旨の説得を続け、目先の利益に捉われるのではなく、将来の可能性に全てを賭けて施設の運営に努めました。

2014年にはピューロランドの顧問に後の館長である小巻亜矢を新たに迎え、バックヤード(職場環境)も含めて様々な改革を断行しました。その運営努力は近年の入場者数の増加となって漸く実を結び始め、2009年の入場者数108万5000人を底に、2010年は113万7000人、2012年は115万4000人、13年度に113万9000人と入場者数はアジアでのハローキティなどの認知度向上に伴う外国人観光客の増加も相まって右肩傾向で、2014年3月(2013年度)には開園以来初の営業黒字を達成しています。なお、最終黒字については親会社の後ろ盾を受けながらではあるが、1996年前期に初めて達成されました。
その後も入場者数は伸び続け、2014年度は前年度比106.0%の126万人で、全国のテーマパークの入場者数ランキングの上位5位以内に入り、開園25周年の2015年度は入場者数はさらなる伸びを見せ、前年度比125.4%の158万人を記録し、入場者数ランキングの順位を1つ上げました。2016年度は前年度比114%で開園初年度に迫る180万人を記録しました。
なお、2011年3月11日の東日本大震災の際は2週間程の長期休業を余儀なくされたが、他のレジャー施設が運営面で軒並み打撃を受ける中特に目立った被害は報じられておらず、営業時間の変更や、外観照明の消灯などの節電対策などを講じつつ3月25日から運営を再開しました。この年の入場者数は113万3000人で、震災による逆風はあったものの前年比4000人減とその実害は軽微で済みました。中央監視システムや付随する各種設備が老朽化したため、その改修が行なわれ、館内環境の管理や省エネルギーに努めるため、エネルギー使用量を予測・把握するビルエネルギー管理システム(BEMS)を2003年に導入しています。また、開園以来初の施設の大幅なリニューアルを行ない、「世界でいちばん、サンリオな場所。」をキャッチコピーに盛り込み「ハローキティ」「マイメロディ」「リトルツインスターズ」をテーマにした4つのアトラクションと1つのレストランで構成された「サンリオタウン」を2013年7月20日にオープンさせました。
近年はオバケンとのタイアップ・コラボやオールナイトのハロウィーンパーティといったイベントの他、「ゴーストピエロのホラーハウス」と称したピューロランド開園以来初となる本格ホラーのアトラクションの導入を試みるなど若者層回帰へ向けた試みもみられます。
2016年11月1日にNPO法人地域活性化センターが運営する「恋人の聖地」の一つに認定され、その記念セレモニーが挙行されています。
2017年8月26日国内外のアニメファンの投票をもとに、一般社団法人アニメツーリズム協会による「訪れてみたい日本のアニメ聖地88(2018年版)」の一つにサンリオピューロランドの施設が選定されています。同年度に過去の1991年度の入場者数を超え、2018年度は219万人でした。
2019年、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的な流行により、来場者及び従業員の安全を考慮するため、2020年2月22日から臨時休館を実施[93][リンク切れ]。当初は3月12日までの予定だったが、その後休館期間が延長され、6月15日には、7月13日~19日に年間パスポート所持者のみを対象にプレオープン、7月20日にネット申し込み当選者のみに入場を制限した上で運営を再開することが発表されました。
東京オリンピックが開催される予定だった2020年を目処に工費50億円を投じ、館内のアトラクションなどの設備やショーの刷新を図る予定です。
新型コロナウイルスの感染防止対策や休日・長期休暇などに集中する来場者を分散させる目的で2022年4月8日からチケットの変動価格制を導入することを同年1月25日に発表しました。


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